買収を防ぐための新株発行

第1　株式会社が法令若しくは定款に違反し、又は著しく不公正な方法により募集株式の発行をする場合において、株主が不利益を受けるおそれがあるときは、株主は会社に対しその発行をやめることを請求できる（210条）。Hは25パーセントを保有する株主であり、本件発行により持株比率が大きく低下するから、不利益を受けるおそれがある。以下、各号の差止事由を検討する。

第2　まず210条1号について。公開会社においては、募集事項の決定は原則として取締役会の決議による（201条1項）。もっとも、払込金額が募集株式を引き受ける者に特に有利な金額である場合には、201条1項は199条2項を読み替えて適用することとしていないため、原則に戻って株主総会の決議を要し、かつその決議は特別決議でなければならない（199条2項・3項、309条2項5号）。これは、有利発行によって既存株主の持分価値が希釈化されるため、株主自身の判断を要するとした趣旨である。

「特に有利な金額」とは、公正な価額と比較して特に低い金額をいう。公正な価額は、原則として市場価格を基準としつつ、発行決議に近接する一定期間の平均値を用いることが合理的である。もっとも、新株の大量発行による価格下落の見込みや、発行に要する期間の価格変動の危険を考慮して、市場価格から一定の幅で割り引くことは、資金調達の実現のために必要な範囲で許容される。実務上、1割程度の割引は公正な価額の範囲内とされることが多い。

本件の払込金額は、決議日前1か月の市場価格の平均を基準として、これを10パーセント下回る額である。基準となる期間の取り方は合理的であり、割引率も前記の許容範囲にとどまる。したがって「特に有利な金額」には当たらず、株主総会の特別決議を欠くことは法令違反とならない。よって210条1号による差止めは認められない。

第3　次に210条2号について。著しく不公正な方法とは、不当な目的を達成する手段として募集株式の発行が行われる場合をいう。

株式会社が資金調達の必要から新株を発行することは、本来取締役会の権限に属する経営判断であって、その結果として特定の株主の持株比率が低下したとしても、直ちに不公正とはいえない。他方、取締役が自己又は現経営陣の支配権を維持する目的で新株を発行することは、株主の構成を決める権限が本来株主に属することに反し、許されない。

そこで、資金調達の目的と支配権の維持の目的とが併存する場合には、いずれが主要な目的であるかによって判断すべきである（主要目的ルール）。そして、資金調達の必要性が客観的に認められるかどうかは、主要目的を判断するうえで重要な徴表となる。

第4　これを本件についてみる。

第一に、時期である。本件発行の決議は、HがG社株式の25パーセントを取得し、取締役の派遣と経営方針の変更を求めて経営陣と対立した、わずか2か月後にされている。買収者の登場と発行決議との時間的な近接は、発行が買収への対抗として行われたことをうかがわせる。

第二に、規模である。発行済株式総数1000万株に対し、新たに発行されるのは800万株であり、既存の発行済株式の8割に相当する。これは通常の資金調達として説明しうる規模を大きく超える。

第三に、割当先と比率の変動である。割当先は友好的な取引先であるI社であり、発行後、Hの持株比率は25パーセントから約13.9パーセントへ低下する一方、I社が約44.4パーセントを保有して筆頭株主となる。これは、議決権の分布を一挙に塗り替え、現経営陣に友好的な株主を支配的地位に置くものである。

第四に、資金調達の必要性である。G社は「設備投資資金の調達のため」と説明するが、直近の決算において十分な手元資金を有しており、具体的な設備投資計画は取締役会にすら示されていない。資金使途が具体的に示されないまま発行済株式の8割に相当する株式を発行することは、資金調達の必要性によっては説明がつかない。

以上を総合すれば、本件発行は、資金調達を名目としながら、実質においてはHの持株比率を低下させて現経営陣の支配権を維持することを主要な目的とするものと認められる。したがって本件発行は著しく不公正な方法によるものである。

第5　よってHは、210条2号に基づき、本件募集株式の発行の差止めを請求することができる。