別の訴訟で請求中の債権を使った相殺

第1　設問1について。民事訴訟法142条は、裁判所に係属する事件については、当事者は、更に訴えを提起することができないと定める。

本件でFが甲事件において提出したのは相殺の抗弁であって、訴えの提起ではない。したがって142条を直接適用することはできない。問題は、同条の趣旨が相殺の抗弁にも妥当し、その類推により抗弁が許されないといえるかである。

第2　142条の趣旨は三つある。第一に、同一の事件について二重に審理することによる訴訟不経済を避けることである。第二に、同一の事項について互いに矛盾する既判力ある判断が生じ、判決の権威が損なわれる事態を防ぐことである。第三に、被告が同一の請求について二重に応訴を強いられる負担を避けることである。

第3　これらが相殺の抗弁に妥当するかを検討する。

まず注目すべきは、相殺の抗弁についての判断が既判力を有することである。確定判決は主文に包含するものに限り既判力を有するのが原則であるが（114条1項）、相殺のために主張した請求の成立又は不成立の判断は、相殺をもって対抗した額について既判力を有する（同条2項）。これは理由中の判断に既判力を認めた例外である。その趣旨は、相殺の抗弁が認められれば被告は自働債権を失うことになるから、その判断に拘束力を与えなければ、被告が別訴で同じ債権を再び請求するなど、紛争が蒸し返されるおそれがあるという点にある。

そうすると、本件のように、別訴で訴求している債権を自働債権として相殺の抗弁を提出することを許せば、乙事件の判決と甲事件の相殺に関する判断との間で、同一の請負報酬債権の存否について矛盾する既判力ある判断が生じるおそれがある。これはまさに142条が防止しようとした事態である。

また、同一の債権の存否について二つの裁判所が重ねて審理することになり、訴訟不経済も生じる。相手方であるEも、同一の債権について甲乙両事件で争わなければならず、応訴の負担は二重である。

したがって、142条の趣旨は相殺の抗弁にも妥当する。判例も、係属中の別訴において訴訟物となっている債権を自働債権として相殺の抗弁を主張することは許されないとしている（最判平成3年12月17日）。

第4　もっとも、相殺には担保的機能があり、自己の債権が実質的に回収できることを期待して取引に入った当事者の利益を保護する必要がある。相殺の抗弁は被告にとって重要な防御方法でもある。そこで、常に一律に禁じるのではなく、弁論の併合（152条1項）によって同一の手続で審理されるならば、矛盾判断の危険も審理の重複も回避されるから、抗弁を許してよいと解すべきである。

本件では、甲事件と乙事件は別の裁判所に係属しており、弁論の併合はされていない。したがって前記の危険は現に存在する。よってFの相殺の抗弁は許されない。

第5　設問2について。仮に相殺の抗弁が審理され、自働債権である請負報酬債権が存在しないと判断された場合の効力を検討する。

前述のとおり、相殺のために主張した請求の成立又は不成立の判断は既判力を有する（114条2項）。したがって、請負報酬債権が存在しないという判断には既判力が生じ、Fはその後の訴訟において同債権の存在を主張することができなくなる。

もっとも、既判力が生じるのは「相殺をもって対抗した額について」である。本件では、受働債権である売買代金債権が500万円、自働債権である請負報酬債権が400万円であるから、相殺をもって対抗した額は対当額である400万円である。したがって、請負報酬債権400万円の全部について不存在の既判力が生じる。

なお、仮に自働債権が600万円であり、500万円の限度で相殺を主張したという場合であれば、既判力が生じるのは500万円の部分にとどまり、残る100万円については既判力が生じない。この点は、対抗した額という文言から導かれる帰結である。