法廷に来なかった目撃者の供述

第1　刑事訴訟法320条1項は、321条から328条までに規定する場合を除いては、公判期日における供述に代えて書面を証拠とし、又は公判期日外における他の者の供述を内容とする供述を証拠とすることはできないと定める。その趣旨は、供述証拠が知覚、記憶、表現、叙述の各過程で誤りを生じやすいところ、公判廷外の供述についてはこれらの過程を反対尋問によって吟味することができず、宣誓による心理的拘束も、裁判所による供述態度の観察も及ばない点にある。

したがって、ある証拠が伝聞証拠に当たるかは、当該証拠によって何を立証しようとするのか、すなわち要証事実が何かによって決まる。供述内容の真実性が問題となる場合には伝聞証拠となり、供述がされたこと自体が要証事実であるときは伝聞証拠とならない。

第2　①Gの検察官面前調書について。

本件公訴事実はEがFを殴打したというものであり、Gの調書はこれを立証するために用いられる。すなわち「EがFを殴るのを見た」という供述内容が真実であることが要証事実である。したがって本件調書は伝聞証拠に当たり、弁護人が不同意である以上（326条1項参照）、伝聞例外の要件を満たさない限り証拠とすることができない。

検察官の面前における供述を録取した書面については、321条1項2号が例外を定める。同号前段は、供述者が死亡、精神若しくは身体の故障、所在不明又は国外にいるため公判準備若しくは公判期日において供述することができないときは、これを証拠とすることができるとする。

Gは公判前に海外に移住し、所在が判明せず、公判期日に出頭する見込みがない。これは「国外にいるため」又は「所在不明」のため供述することができない場合に当たる。

もっとも、供述不能の要件は形式的に判断すべきではない。検察官において、証人の所在を確認し出頭を求めるための相応の努力を尽くしたにもかかわらず供述を得られない場合に限って、供述不能といえると解すべきである。安易に供述不能を認めれば、反対尋問の機会が容易に失われるからである。本件において検察官が所在調査等の措置を尽くしたと認められるのであれば、321条1項2号前段により証拠能力が認められる。

第3　②Hの供述について。

Hは公判廷の証人尋問において供述しており、H自身の供述については反対尋問の機会が与えられるから、それ自体は伝聞ではない。しかし、Hが述べているのは、Gが「今、Eがあいつを殴った」と言っていたという内容である。これによって立証しようとするのは、やはりEがFを殴ったという事実であるから、Gの公判外供述の内容の真実性が問題となる。すなわち本件は、公判期日外における他の者の供述を内容とする供述であって、320条1項後段の伝聞供述に当たる。

324条2項は、被告人以外の者の公判準備又は公判期日における供述で被告人以外の者の供述をその内容とするものについては、321条1項3号の規定を準用すると定める。

321条1項3号の要件は三つである。第一に、供述者が死亡、精神若しくは身体の故障、所在不明又は国外にいるため公判準備若しくは公判期日において供述することができないこと。第二に、その供述が犯罪事実の存否の証明に欠くことができないものであること。第三に、その供述が特に信用すべき情況の下にされたものであることである。

まず供述不能については、前述のとおりGは国外におり所在も不明であるから、これを満たす。

次に不可欠性については、Eが犯行を否認しており、目撃者はGのほかにいないとみられることから、Gの供述は犯罪事実の存否の証明に欠くことができないといえる。

最後に特信情況である。Gは、事件の直後に、興奮した様子で発言している。犯行を目撃した直後の興奮状態の下での発言は、作為や虚偽を構える余裕がなく、記憶も新鮮であるから、類型的に信用性が高い。この点は特信情況を基礎づける事情である。したがって324条2項・321条1項3号により証拠能力が認められる。

なお、①の調書が採用される場合には、②は同一の供述者の供述を重ねて取り調べるものとなるが、証拠能力の問題とは別に、証拠調べの必要性の問題として処理される。

第4　③Eの手紙について。

これはE自身が作成した書面であり、その内容である「つい手が出てしまった」という記載の真実性が問題となるから、伝聞証拠に当たる。

被告人が作成した供述書については、322条1項が例外を定める。同項は、被告人の供述書で被告人に不利益な事実の承認を内容とするものは、これを証拠とすることができるとし、ただし任意にされたものでない疑いがあると認めるときはこの限りでないとする。同項が反対尋問を要しないとしているのは、自己に不利益な事実をあえて述べる場合には類型的に虚偽のおそれが小さいうえ、被告人は公判廷で自ら説明する機会を有するからである。

本件の手紙は、暴行に及んだことを認める内容であって、Eに不利益な事実の承認に当たる。友人に宛てた私信であり、捜査機関の関与もないから、任意性を疑わせる事情もない。

もっとも、関連性の検討が必要である。「この前はつい手が出てしまった」という記載は、それ自体では、いつ誰に対する行為を指すのかが明らかでない。手紙の日付、文脈、他の記載内容などから、本件のFに対する暴行を指すものと認められて初めて、本件公訴事実との関連性が肯定される。これが認められない場合には、そもそも証拠としての関連性を欠き、証拠能力は認められない。

第5　④カルテについて。

カルテはFの顔面に打撲傷があったことを立証するために用いられ、記載内容の真実性が問題となるから、伝聞証拠に当たる。

323条2号は、商業帳簿、航海日誌その他業務の通常の過程において作成された書面について、当然に証拠能力を認めている。これは、業務上継続的・機械的に作成される書面は、作成者が特に虚偽を記載する動機を持たず、誤りがあれば業務の遂行に支障を来すため、類型的に高度の信用性が認められるからである。

医師が診察に際して作成するカルテは、医療という業務の通常の過程において、診療のつど継続的に作成される書面である。したがって323条2号に当たり、当然に証拠能力が認められる。

なお、医師が本件のために特に作成した診断書であれば、321条4項の鑑定の経過及び結果を記載した書面に準じて扱われることになるが、本件は診察の際のカルテであるから、323条2号による。

第6　以上より、①は検察官が所在調査等の努力を尽くしたことを条件として321条1項2号前段により、②は324条2項・321条1項3号により、④は323条2号により、それぞれ証拠能力が認められる。③は322条1項の要件は満たすが、本件公訴事実との関連性が認められることが前提となる。