救急車を呼ばなかった同居人

第1　甲は、乙の身体に対して積極的な侵害行為を加えていない。甲が行ったのは、救急車を呼ばずに放置したという不作為である。そこで、この不作為が殺人罪（199条）の実行行為にあたるかが問題となる。

第2　199条は「人を殺した者」と定めており、その文言は作為による殺害を典型として想定している。これを不作為によって実現した場合にも適用することは、処罰範囲を不当に広げるおそれがあり、罪刑法定主義の要請に照らして慎重でなければならない。そこで不真正不作為犯が成立するためには、行為者に結果の発生を防止すべき作為義務があること、及び当該不作為が、構成要件的結果を作為によって実現したのと同価値であると評価できることを要すると解すべきである。同価値性の判断においては、作為が可能かつ容易であったことも必要となる。

第3　作為義務の発生根拠については、法令、契約、事務管理といった形式的な根拠を挙げるだけでは足りない。これらは義務の存在を示す一つの手がかりにすぎず、形式的な地位があるからといって直ちに殺人の実行行為と同視しうるわけではないからである。実質的には、行為者が結果発生に向かう因果の流れを自己の掌中に収め、他に結果を回避しうる者がいない状態を作り出していること、すなわち法益に対する排他的な支配が認められることを基準とすべきである。そして、そのような支配は、先行行為によって危険を創出した場合のほか、事実上保護を引き受け、それが継続している場合にも認められる。

第4　これを本件についてみる。

まず、乙は病気のため体力が落ちており、日常の食事や通院を甲に頼っていた。甲は乙と同居し、継続的に乙の生活を支えてきたのであって、乙の生命・身体の安全について事実上の保護を引き受けていたと評価できる。甲と乙の間に親族関係がなく法律上の扶養義務がないことは、形式的根拠を欠くというにとどまり、実質的な支配の存在を否定するものではない。

次に、甲は帰宅して乙が倒れ意識がもうろうとしているのを発見し、乙が「苦しい、病院へ」とうめくのを聞いている。深夜のアパートの一室という状況において、乙の状態を知り、救助を求めうる立場にあったのは甲のみである。乙自身は意識がもうろうとしており、自ら助けを求めることは困難であった。

さらに重要なのは、甲が部屋の電話線を抜き、乙の携帯電話を取り上げて別室に隠したことである。これは、乙が自ら外部に助けを求める可能性を積極的に断ち切る行為であって、甲が乙の生命に対する因果の流れを完全に自己の支配下に置いたことを示す。

他方、甲が救急車を呼ぶことは、電話をかけるだけで足り、何らの危険も負担も伴わない。作為は可能かつ容易であった。

以上によれば、甲には乙の死亡を防止すべき作為義務が認められ、救急車を呼ばずに放置した不作為は、乙を殺害する作為と同価値であると評価できる。したがって本件不作為は殺人罪の実行行為にあたる。

第5　次に因果関係を検討する。不作為の場合、現実に存在するのは何もしなかったという事実であるから、因果関係は、期待された作為がされていたならば結果が発生しなかったといえるかという仮定的判断による。もっとも、わずかでも救命の可能性があったという程度では足りず、合理的な疑いを超える程度に、すなわち十中八九結果を回避できたといえる場合に限って因果関係を肯定すべきである。

本件では、司法解剖の結果、発見時点で救急搬送されていれば高度の確実性をもって救命が可能であったことが判明している。したがって、甲が救急車を呼んでいれば乙は死亡しなかったといえ、不作為と死亡結果との間に因果関係が認められる。

第6　故意について。甲は、乙が倒れて苦しんでいることを認識し、そのまま放置すれば乙が死亡することを理解したうえで、むしろ乙が死ねば預金を自由に使えると考えて放置している。これは死の結果を認容するにとどまらず、積極的に意欲するものであって、殺意が認められる。

なお、本件と類似の状況では保護責任者遺棄致死罪（219条、218条）の成否も問題となるが、同罪は生存に必要な保護をしなかったことを内容とするものであって、殺意がある場合には殺人罪が成立する。両罪の区別は殺意の有無によるところ、本件では殺意が明らかであるから、殺人罪が成立する。

第7　以上より、甲には不作為による殺人罪（199条）が成立し、同罪の罪責を負う。