身分を偽って受けたサービス

第1　戊は、X社に対し規約どおりの料金を支払っている。にもかかわらず詐欺罪（246条）が成立するかが問題となる。

第2　詐欺罪が成立するためには、行為者が人を欺く行為をし、これによって相手方が錯誤に陥り、その錯誤に基づいて財物を交付し又は財産上の利益を処分することが必要であり、各段階の間に因果関係が認められなければならない。

第3　まず欺罔行為について検討する。人を欺く行為とは、交付の判断の基礎となる重要な事項を偽ることをいう。およそ虚偽を述べれば欺罔行為になるとすれば、取引上の些細な虚偽まで詐欺罪で処罰されることになり、処罰範囲が不当に広がるからである。重要な事項であるかは、相手方がその事実を知っていたならば財物を交付しなかったといえるかという観点から、取引の目的及び相手方が当該事項に置いている意味に即して判断すべきである（最決平成22年7月29日）。

第4　これを本件についてみる。戊は、申込書の生年月日欄に虚偽の年月日を記入し、要介護認定の有無について「あり」に丸を付けている。これは積極的な虚偽の表示である。

そして、X社が会員資格を70歳以上の者又は要介護認定を受けた者に限定しているのは、単なる営業方針ではない。X社は自治体から高齢者支援の補助金を受けており、補助金の交付要件として利用者をこれらの者に限ることが定められている。資格のない者にサービスを提供すれば、X社は補助金の交付を受けられず、あるいは返還を求められる立場に立つ。すなわち、申込者の年齢及び要介護認定の有無は、X社がサービスを提供するか否かを決するうえで決定的な意味を持つ事項である。X社が戊の真の年齢を知っていれば、入会を認めることはなかったことが明らかである。

したがって戊の記載は、交付の判断の基礎となる重要な事項を偽るものであり、欺罔行為にあたる。X社の担当者はこれを信用して錯誤に陥り、その錯誤に基づいて戊の入会を認め、3か月にわたり食事を提供している。処分行為と因果関係も認められる。

第5　次に財産的損害を検討する。戊は料金を約定どおり支払っており、X社が対価を全く得ていないわけではない。そこで損害があるといえるかが問題となる。

この点、財産犯における損害を、取引全体を通じた財産状態の増減で捉える考え方もありうる。しかし詐欺罪は、財産上の利益一般ではなく、個別の財物又は利益を保護する罪である。246条1項が「財物を交付させた」と定めているのは、交付された財物それ自体の喪失を処罰の対象としている趣旨と解される。したがって、欺罔行為がなければ交付しなかったであろう財物を交付させた以上、それ自体が財産上の損害である。対価の支払があったことは、損害の存否ではなく量刑において考慮されるべき事情にとどまる。

もっとも本件では、実質的にみても損失が認められる。1食あたりの料金は600円であるのに対し、X社が提供に要する費用は約750円であり、差額は補助金によって賄われている。資格のない戊に提供された分については補助金の対象とならないから、X社は1食あたり約150円の持ち出しを強いられたことになる。形式的にも実質的にも財産上の損害が認められる。

第6　最後に客体と罪数について。

戊が交付を受けたのは配食された食事であり、これは有体物であって財物にあたる。したがって246条1項の詐欺罪（1項詐欺）が成立する。なお、会員たる地位に基づいて継続的にサービスの提供を受けたという側面を捉えれば、財産上の利益を得たものとして同条2項の適用も考えられるが、現実に交付されたのが食事という財物である以上、1項詐欺として構成するのが素直である。

3か月にわたる反復された交付については、単一の入会という欺罔行為に基づき、同一の被害者に対し、同種の方法で継続的にされたものであるから、全体を包括して一罪と解すべきである。

第7　以上より、戊には詐欺罪（246条1項）が成立し、包括一罪としてその罪責を負う。